消極的に自分自身を放棄・放任するセルフ・ネグレクト

なぜ彼らは人生を放棄してしまうのか

岸 恵美子

5. 「助けて」といえる相手と自分の居場所をつくっておく

人には、健康に悪いとわかっていても、あえてそれを行う自由があります。喫煙や過剰なアルコール摂取などがこれにあたり、その自由は「愚行権」と呼ばれています。つまり、ほかの人から見ると愚かな行為だと評価されても、個人の領域に関する限り、邪魔をされない権利、それが愚行権です。

セルフ・ネグレクトは個人の自由意思に基づくものですから、法律に反しない限り、基本的人権が保証されている日本では強制的にその行為を止めさせることはできません。同様に、支援の手を差し伸べても拒否されれば、それ以上のことはできません。

では、セルフ・ネグレクトを放っておいてもよいかというと、私はそうは考えません。

たとえ自由意思に基づく自己決定だとしても、社会がセルフ・ネグレクトの人に支援の手を差し伸べないことは、支援が必要と判断できる人を社会が放任(ネグレクト)することにほかならないからです。

私は、その行為が意図的か意図的でないかにかかわらず、生命や健康が損なわれている状態にあると判断できる場合は、介入することを原則とすべきだと思っています。

しかし、セルフ・ネグレクトが意図的か意図的でないかを判断することは、認知症や精神疾患の場合もあるので、それほど簡単なことではありません。また、認知症や精神疾患でなくても、たとえば幼い頃に親から受けた影響が強く、常に親の指示に従っていた人の場合、自分の判断で行為を決めることが困難な状態にある人もいます。

客観的に生命や健康が損なわれている状態にあると判断できても、その背景を見極めることが非常に難しいのです。

ここまでセルフ・ネグレクトについて、その歴史やリスク要因、孤立死との関係、支援の難しさなどについてお話ししてきました。

セルフ・ネグレクトは、悲しいライフイベントや予期せぬ失職など、強い喪失感に襲われ、抑うつ状態になったりすることが原因で起きることが少なくありません。ということは、誰にも起こりうることです。

自分がセルフ・ネグレクトに陥らないようにするには、いざというときに「助けて」といえる相手と自分の居場所をつくっておくことが重要です。また、人に助けてもらうことになれておくこと、逆に人を手助けすることになれておくことも重要
です。いわゆる自助と互助です。

人は誰でも年をとります。高齢になれば身体能力も判断能力も低下します。そのときSOSを発信できるようにいまから準備しておいてほしいと思います。


※本コンテンツはCOCORO35号をもとに再構成しています

岸 恵美子 (きし えみこ)
東邦大学大学院看護学研究科教授
1960年、東京生まれ。看護師、保健師、看護学博士。
日本赤十字看護大学大学院博士課程後期終了。東京都板橋区、北区で16年間保健師として勤務した後、自治医科大学講師、日本赤十字看護大学准教授、帝京大学大学院医療技術学研究科看護学専攻教授等を経て現職。高齢者虐待、セルフ・ネグレクト、孤立死を主に研究。「看護職のためのエルダーアビューズ・ケア研究会」主宰。著書に『セルフ・ネグレクトの人への支援』(共著、中央法規出版)、『自治体による「ごみ屋敷」対策―福祉と法務からのアプローチ―』(共著、公益財団法人日本都市センター)、『ルポ ゴミ屋敷に棲む人々』 (幻冬舎新書)などがある。